副業

【副業は禁止でも始めよ】副業がバレる理由とは?バレない方法は確定申告で〇〇すること

会社はあなたを生涯にわたって守ってくれるわけではありません。それに人生100年時代で老後の備えも必要。副業スタートは、現代人にとって急務なのです。

ですが、

サラリーマン
サラリーマン
うちの会社、副業禁止…。本当は将来のために副業をしたいけど、バレるのが怖くて踏み出せない

と悩んでいる人が多いのではないでしょうか?

残念ながら、社会的に副業解禁の流れがある一方で、副業を禁止している旧態依然とした会社も多くあります。個人的には、生活を保証してくれるわけでもないのに、なんて無責任なんだろうと思います。

さてこの記事では、

  • 副業が会社にバレてしまう構造な理由
  • 実際には副業がほとんどバレない理由
  • さらに副業をバレづらくするテクニック

を解説しています。

巷の多くの記事は「副業はバレるぞ!」という話で終わっているのですが、この記事は副業は100%じゃないけど多分バレない。バレるリスクより、副業しないリスクを恐れよ!というメッセージを伝えています。

きっと副業を始めたいあなたの背中を押してくれるはずです。副業禁止の会社に勤めていて悩んでいる人は、ぜひ最後まで目を通してみてくださいね。

副業禁止でもさっさと副業を始めた方が良い理由

国の副業解禁の流れもあり、一般企業でもどんどん副業が解禁されています。ですが、旧態依然とした会社では、まだまだ副業を禁止している会社が多いようです。

あくまで個人的な意見ですが、わたしは副業禁止の会社に勤めていたとしても、副業は始めた方が良いと思います。わたしの勤めていた会社(現在はもうセミリタイア済)は、副業OKでしたが、もし禁止であっても始めていたと思います。

その理由は次の4つです。

  1. ほとんどの場合バレない
  2. バレる頃には独立できる
  3. 副業を始めない方がリスクが高い
  4. そもそも副業禁止している会社はイケてない

それぞれの中身を見ていきましょう。

理由①:ほとんどの場合バレない

後ほど詳しく解説しますが、副業はほとんどの場合バレません。

バレる可能性が高いのは、コンビニや居酒屋で働いている姿を目撃されることですが、本サイトは裏でこっそりやるショボいバイト副業は推奨していません。なぜなら、個人で稼ぐスキルもつかず、寝ているときも稼げるような資産性もないからです。

このサイトで推奨している、ブログや、ライターや動画編集などのクライアントワークのような、個人で稼ぐ副業は滅多にバレるものではありません

サラリーマン
サラリーマン
ホントにバレない?絶対?
なお
なお
絶対とは言えませんが、9割5分はバレないと思います

理由②:バレる頃には独立できる

とはいえ、個人で稼ぐ副業でも、バレるときはいずれ訪れます。

ただし、そのときはあなたの副業収入が、本業の収入を超えている可能性が高いでしょう。そうなったら、副業がOKな会社に転職すれば良いだけですし、独立しても良いでしょう。

理由③:副業を始めない方がリスクが高い

トヨタ自動車の社長や経団連の会長が、「終身雇用の限界」を訴えているのをご存知でしょうか?日本トップクラスの優良企業でも、社員の将来は保証できないと言っているのです。

会社にしがみついて生きてきた人が、会社から放り出されたらどうなるでしょう?これはもう悲惨としか言いようがありません。会社の外で使えるスキルに乏しく、ロクな再雇用先は期待できないでしょう。

サラリーマン
サラリーマン
ホントそれ。今の会社やめても通用するかすごく不安…

もし副業をしていれば、勤め先の会社がどうなろうと、あなた個人に培われたスキルは誰にも奪われません。自分1人でも稼げますし、そのスキルを買いたい会社もあるはずです。

また国が副業解禁をプッシュしているのは、人生100年時代において、日本人の平均的な貯蓄では、リタイア後の十分な資産を賄えないからです。あなたが副業をしていれば、老後の備えを十分に蓄えることができるでしょう。

万が一副業がバレる頃には、何があってもたくましく生きていけるだけのスキルがついています。

なお
なお
人生単位の長期スパンで考えれば、副業がバレるリスクよりも、副業をしないリスクの方が圧倒的に高くのです

理由④:そもそも副業禁止している会社はイケてない

腰の重い国ですら副業を推奨しているのに、副業を禁止している会社は時代遅れもいいとこです。

副業を禁止するということは、あなたの経済活動の一切を制限することを意味します。もしそうするのであれば、対価として、あなたが一生涯生きていくためのお金を担保してくれないと釣り合いません。ですがご存知の通り、会社はあなたの面倒など見てくれません。

「僕と結婚して専業主婦になってくれ。でもこの先の生活まで保証しないよ。もしものことがあったら自分で何とかしてね」

と言っているのと同じです。こんな会社は見切りをつけた方が良いと思います。

サラリーマン
サラリーマン
そう言われると、副業禁止の会社ってすごい無責任…!
なお
なお
この先は優秀な人材ほど、副業ができる会社に流れていくでしょう

副業がバレる理由のほとんどは目撃されてしまうこと

【副業がバレる理由ランキングとバレたくない場合の対処方法】男女294人アンケート調査」によれば、副業がバレてしまった理由は次の通りでした。

順位 副業がバレた理由 人数(n=294)
1位 副業しているところを見られた 109
2位 PC・スマホを見られた 35
3位 給与・税金関係の手続きで 28
同3位 つい喋ってしまった 28
5位 ウワサ・人づてに 24
6位 自分の行動が変わったから 15
7位 副業関連のSNSを見られた 13

圧倒的に多いのが、会社関係者に副業を目撃されてしまったケースです。業務時間外にバイトでもしていたんでしょう。この手のバイトは、あなたの貴重な時間を安い時給に変えているだけなので、非常に質の低い副業です。

きちんと個人で稼ぐスキルを養える副業なら、店頭にあなたが出るようなことはありません。目撃されて副業がバレるお粗末な事態は、まず起こらないでしょう。

なお
なお
他の原因もショボいものが多いですね。軽挙妄動に気をつければ良いだけの話

ただし、唯一あなたが知らぬところでバレかねないのが「3位:給与・税金の手続きで」です。ここを次の章で詳しく解説していきます。

住民税で副業がバレてしまう仕組み

あなたの勤めている会社が、あなたが実際にどんな副業をしているかは、知る由もありません。会社の経理担当が知ることになるのは、あなたの給料から天引きする「住民税」の金額です。

住民税の仕組みを理解すると、副業がバレてしまう構造がわかります。

住民税には「特別徴収」と「普通徴収」がある

住民税には、「特別徴収」と「普通徴収」があります。副業ががバレる・バレないに密接に絡んでくるので、この2つを覚えておきましょう。

【特別徴収】

特別徴収とは、あなたに変わって会社が住民税の納付する方法です。その代わりに会社が毎月の給料から勝手に住民税を天引きします。

この仕組みは、確実にサラリーマンから税を徴収する仕組みで、サラリーマンである限り基本的に従わざるを得ません。

【普通徴収】

普通徴収は、納税者本人が直接市区町村に納税する方法です。納付回数は年4回で、【6月、8月、10月、翌年1月】に、それぞれ年間納税額の4分の1ずつを納付します。基本的には個人事業主が該当します。

なお
なお
サラリーマンは原則「特別徴収」です

あなたがサラリーマンであれば、住民税を払い込みに金融機関に行ってはいないはず。会社があなたに代わって税を納付していて、同額を給料から天引きしているのです。

住民税の「特別徴収」で副業がバレる

前年1〜12月の課税所得の、一律10%が住民税として徴収されます。本業と副業の合計所得の10%になるので、副業の分だけ他の同僚よりも住民税が高くなります。

原則「特別徴収」になっているサラリーマンは、お給料の割に住民税が高いことに、経理担当が気づくことで副業がバレます

「特別徴収」は、次のような順番で手続きが進みます

  1. 前年の1〜12月の給料が支払われる
  2. 翌年2月16日~3月15日に、副業の所得を確定申告する
  3. 前年1年間(1〜12月)の課税所得が確定し、本年徴収するの住民税が確定する
  4. 5〜6月頃に、会社の経理担当にあなたの住民税の金額が通知される
  5. 6月の給料から新しい住民税が適用され、翌年5月まで続く

あなたの会社に、確定したあなたの住民税が通知される5〜6月頃、

経理担当
経理担当
あれ、この人の住民税なんか高くない?

とバレるわけです。

ちなみに特別徴収の場合は、その年の住民税の12分の1が、毎月の給料から天引きされています。そんなわけで、ボーナスには住民税は天引きされていないのです(気づいてました?)

実際には副業はバレにくい

副業をすると住民税が高くなってしまうので副業がバレてしまうのですが、実はそう易々とはバレません。

というのも、もし副業の所得が月10万円だったとしたら、住民税は月1万円増えます。社員全員の住民税が全く同じなら、1人だけ住民税が高いので、高確率でバレるでしょう

しかしながら、

  • 社員の役職や残業時間によって額面の給料は人によって全く違う
  • 家族構成や保険の加入によって控除額が人によって違うので、課税所得はもっとバラける
  • さらにふるさと納税をしていれば、その分が住民税が減る

という事情から、住民税の金額は社員全員てんでバラバラにそうなると、1万円住民税が飛び出ていたところで、ほとんど気づきません

もし経理担当の人が、あなたに密かに想いを寄せていて、給料を熱心にチェックしていたらバレるかもしれませんが(その場合は見逃してくれそうですね)。

あなたの本業の所得が月25万円だったとして、副業の所得も同じく月25万円だったとしたら、本来2.5万円だった住民税が5万円になるわけです。これでもバレないレベルに思います。副業の収入が本業の2〜3倍になったら「おやっ?」となるかもしれないですね。

なお
なお
会社の規模にもよると思いますが、実際にはいちいち住民税が正しいかのデータ突き合わせまでは行わないケースが多いよう。やっぱりカンタンにはバレません

副業が絶対バレるタイミング

とはいえ、それでも副業がバレるタイミングがあります。確実にバレるのは、お給料から住民税を引き切れなくなってしまったときです。

例えばあなたの副業の所得が月300万円だったら、住民税は30万円です。給料が25万円だったら、住民税を引き切れなくなります。こうなったら絶対にバレます。

天引きはできても、手取りの給料が2万円しかないなど、あまりにも低くなってしまう場合もバレてしまう可能性が高いでしょう。そうなるときは、副業の収入が本業を大きく上回っているときですが

【補足】マイナンバーでは副業はバレない

なお、マイナンバーを会社に通知していても、副業はバレません。

マイナンバーは税金や社会保険料に関する情報など、法律で決められた手続きにしか使えないことになっています。あなたがどんな副業をしていて、いくら儲けているかは、会社には決して伝わりません。

確定申告で副業をバレづらくする方法

副業の儲けが20万円を超えると確定申告が必要になります。

確定申告のときに使う所得税申告書の「給与・公的年金等に係る所得以外の所得に係る住民税の徴収方法の選択」欄で、「自分で納付」にチェックをつけるだけで、副業がバレる可能性は劇的に下がります

このチェックを行うと、「事業所得」や「雑所得」にかかる住民税は、「特別徴収」から「普通徴収」に変更されます。その結果、副業分の住民税の通知は会社ではなく、あなたの自宅へ届くようになります。つまりバレないということです。

副業分の住民税は、会社の給料から天引きされないので、あなた自身で金融機関に払い込みに行くことになります。

なお、チェックを入れても絶対ではなく、住民税が「特別徴収」で会社に届いてしまうこともあるようです。念のため、特別徴収の書類が送られてしまう5〜6月より前の4月頃に、市役所の住民税担当に念押しの電話をするのが確実です。

【注意】確定申告を行わないのはルール違反

ちなみに確定申告そのものを行わなければ、あなたの副業の存在は公にならないので、会社に副業がバレることもありません。ですが、それはただの脱税です。

見つかってしまった場合は、ペナルティを課せられるとともに、会社にも通知される可能性があります。普通に犯罪なので、確定申告は行いましょう。

なお、確定申告は所得が年間20万円を超えたら必要ですが、20万円以下でも住民税の申告は必要なのでお気をつけください。(副業の儲けが20万円以下なら、所得税はかかりませんが、住民税はかかるのです!)

バレにくい副業/バレやすい副業/副業NGな人

さて、世の中にはバレやすい副業もあれば、バレにくい副業もあります。結論を先に言うと、副業先から給料をもらう副業はバレやすいです。

ぜひバレにくい副業を選んでくださいね。

バレにくい副業:個人でやる副業(事業所得)

ブログやYouTube、ライターなどのクライアントワークといった個人で副業を行う場合は、個人事業主として活動するケースがほとんど。どこかの会社から給料として受け取る「給与所得」ではなく、自身で稼いだ「事業所得」です。

個人事業主の「事業所得」は、節税が効きます。結果として稼いだ金額に対して、住民税の額は小さくなり、場合によっては0になります。

住民税の金額が小さければ小さいほど、副業の存在はバレづらくなりますもし住民税が0であれば、会社に副業がバレる可能性も0です。

具体的には、まず個人事業主が使える「青色申告特別控除」で、年間65万円控除が受けられます。加えて、家賃や光熱費、通信費などは通例50%を経費にできます。もちろん、副業に必要な出費は経費ですね。

なお
なお
例えば以下のようなケースでは、年間売上149万円(月12.4万円)以内なら課税所得は0です
個人事業主の副業 節税例
控除or経費 金額(年間)
青色申告特別控除 65万円
家賃の50%* 60万円
光熱費の50%* 6万円
通信費の50%* 6万円
勉強のための本 12万円
合計 149万円

*実際には仕事に使っている割合を計算する必要あり

控除と経費で売上を相殺できている場合は、税金は一切かかりません。住民税が発生しないので、会社にもバレません。

加えて、前の章で紹介したように、住民税を「普通徴収」に切り替えれば、副業の住民税はあなたにしか通知されません。しっかり儲けが出て住民税が発生するケースでも、会社に副業の存在を知られる可能性は低いのです。

バレる副業:ダブルワーク(給与所得)

ダブルワークとは、本業とは別の会社に雇われたり、アルバイトをしたりするケース。本業以外の会社から「給与所得」を受け取るケースです。

本サイトでは、この手のレベルの低い副業はオススメしていませんが、やったとしてもバレる可能性は高めです。理由は次の3つです。

節税できないので、住民税は絶対発生する

まず「給与所得」は、節税のしようがないので、素通りで稼ぎの10%が住民税として徴収されます。

とは言え、本業の隙間で行うバイトの給料はたかが知れています。住民税が高すぎてバレる可能性は低いですが、一応バレる素地は残すことになりますね。

社会保険のやり取りでバレる

アルバイトやパートであっても、1週間の所定労働時間および1か月の所定労働日数が、正社員の4分の3以上であれば社会保険の加入が必要となります。(条件は色々あるのですが、蛇足になるので割愛)

しかしながら、社会保険は複数の職場で加入できません。どちらかの職場(通常は本業の方)に、「被保険者所属選択届・二以上事業所勤務届」という書類を提出し、両方の職場の給与を合算した額で社会保険料を決定します。言わずもがな、このやりとりで副業がバレます。

年末調整の「給与所得者の基礎控除申告書」でバレる

サラリーマンは自分で確定申告しない代わりに、会社が年末調整を行います。年末調整は、1カ所でしかできないので、基本的に本業の会社が行うことになります。

その際に、「給与所得者の基礎控除申告書 兼 給与所得者の配偶者控除等申告書 兼 所得金額調整控除申告書」という書類を提出します。その中の「給与所得者の基礎控除申告書」に「給与所得」の欄があり、これは副業分も含めて合算で記入しなければなりません。

副業がバレるのを恐れて、ダブルワーク分の所得を合算しなければ、脱税になってしまいます。

なお同書類には、「給与所得以外の所得の合計額」欄があり、副業が給与所得でない場合でも記載できるようになっています。ただし給与所得でない場合は、確定申告するのが一般的なので、ここで副業の所得をわざわざ申告する必要はありません。

なお
なお
結論:ダブルワークの副業はバレます!

そもそもアウトな副業:公務員の副業

公務員の場合は法律で副業が禁止されているので、さすがに大っぴらにやってしまえとは言いづらいですね。

ただし法律違反といっても、逮捕された事例はありません。(偽ブランド品を売り捌いたとか、公務員に関係なくNGな副業は逮捕事例あり)

許可があれば執筆活動だけは副業可能となっています。他の副業をするのであれば、家族に給料が入るようにしつつ、自分はお手伝いとして活動するのがベターかなと。自分の収入にはなりませんが、家計の収入にはなるので、副業の目的は達せられます。

副業がバレたときのリスクを把握しよう

副業がバレにくいとは言いましたが、100%バレないわけではありません。ですが、バレたらダメだから副業をやらないというのは、ちょっと短絡的すぎると思います。

重要なのは、バレたときのリスクをあなたが許容できるかどうかです。アグレッシブな企業が法律のグレーゾーンを攻めるときは、最悪ペナルティを食らったときのリスクを理解した上で、それでもやるべきだと判断しています。

副業がバレたときのリスクが許容できるのであればGOです。(あくまで個人の見解です!)

法律による処罰はない

まずもって、副業を禁止する法律(公務員は除く)はありません。そのため、どんなに副業で稼いだところで、あなたが刑務所に入ることも、前科がつくこともありません。社会的にはノーダメージです。

社内で何らかのペナルティはあり得る

社内規定で副業が禁止されているのに、副業がバレてしまったとなれば、何らかの悪い評価が下されることはあります。「恋愛禁止で契約をしたアイドルに、恋人がいたのがバレちゃった」に近い話ですよね。

無傷のこともあれば、減俸や降格、最悪解雇の可能性があります。解雇になるのは悪質なケースなので、本当に最悪の最悪といった感じでしょう。

ただし前述の通り、副業がバレる頃には、あなたの副業収入は本業を超している可能性が高いはず。そのときにクビを宣告されることに、それほどのリスクがあるとは思えません。

会社に損害を与える副業はハイリスク

とはいえ、あなたが勤めている会社に損害を与える(利益相反する)ような副業をした場合は、クビでは済まず、損害賠償を請求される恐れがあります

大抵の会社の社内規定にやっちゃダメと書いてあると思いますが、

  • 社内の情報を漏洩させる
  • 会社の顧客を奪う
  • 競合他社へ仕事を流す

といった副業はリスクが高いのでやめておきましょう。請求される金額にもよりますが、ここは許容できないリスクになると思います。

まとめ:さっさと副業を始めよう!

今回は、サラリーマンの副業がバレてしまう理由を詳しく解説しました。

コンビニや居酒屋のようなバイト副業は目撃される恐れがありますが、個人で行う副業であればそうそうバレませんバレるようなときは、すでにあなたの給料は本業を超えていることが多いでしょう。そうなればバレたところで、痛くも痒くもありません。

むしろバレることを恐れて、副業を始めない方がリスクです。理由は次の2つです。

終身雇用制度はもう崩壊しており、会社はあなたのことを守ってはくれない。会社から放り出されても生きていくには、会社の業務とは関係ない個人のスキルが必要。

平均寿命が伸びているので、今のままの稼ぎだと老後に資産が尽きてしまう可能性あり。老後にお金の心配せずに過ごしたければ、副業を通じて資産を増やすべき。

そもそもあなたの人生を保証してくれるわけでもないのに、堂々と勤務時間外の行動を制限していること自体がおかしいと思いませんか?

何十年にもわたって献身的に勤めたところで、いざとなればカンタンにクビを切られますその後の人生なんて知ったこっちゃない。いやぁ、恐ろしいですね。

自分の身を守るためにも、さっさと副業始めましょ。この記事があなたが副業スタートする後押しになれば幸いです。(ただし自己責任でお願いしますね!)

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